「テレワーク」継続希望6割超、働き方の柔軟性に期待　LASSIC調査

株式会社LASSIC（本社：東京都港区、本店：鳥取県鳥取市、代表取締役社長：若山幸司）が運営する「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」は、テレワーク経験者1000人を対象に「テレワークの実施状況と継続意向に関する調査」を実施した。

調査概要

調査名：テレリモ総研「テレワークの実施状況と継続意向に関する調査」
調査時期：2026年5月27日〜6月2日
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳〜65歳のテレワーク／リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女
有効回答数：n=1000
回答数内訳
出社形態別：フルリモート n=139、ハイブリッド n=482、フル出社 n=379／年代別：20代 n=181、30代 n=203、40代 n=249、50代 n=274、60代 n=93
出典元：テレワークの実施状況と継続意向に関する調査（株式会社LASSIC）
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％とならない場合がある

テレワーク継続・拡大意向は6割超

本調査ではまずはじめに、テレワークの継続意向について質問。その結果「今と同じ頻度を続けたい（32.7％）」「今より頻度を増やしたい（28.0％）」と、維持・拡大意向を示す人が合計60.7％となった。

一方で「今より頻度を減らしたい（2.7％）」「テレワークをやめて出社のみにしたい（3.0％）」と、縮小意向を示した人は合計5.7％だったという。

出社形態別にみると、維持・拡大意向はハイブリッド勤務が79.5％で最も高く、フルリモート勤務は69.8％、フル出社は33.5％に。特にフル出社層では「現在は実施していないが、できる環境なら実施したい」と回答した人が15.8％おり、テレワーク導入への潜在的な需要も確認されている。

「選べる自由度」と満足度は必ずしも一致せず

出社かテレワークかを誰が決めているかについては「自分の判断で自由に選べる（35.2％）」が最多。出社形態別では、フルリモート勤務で51.8％と半数を超えた一方、ハイブリッド勤務は40.9％、フル出社は21.9％だったという。

興味深いのは、最も自由度が高いフルリモート勤務よりも、ハイブリッド勤務の方がテレワーク継続意向が高かった点だ。柔軟な働き方を望む声は強いものの、必ずしもフルリモートが最適解ではなく、出社と在宅勤務を組み合わせる働き方に魅力を感じる人が多いことがうかがえる。

まとめ

コロナ禍以降、多くの企業で出社回帰の動きが進んでいるが、今回の調査結果は、従業員の間でテレワークへの需要が依然として高いことを示している。特にハイブリッド勤務への支持の高さは、コミュニケーションや組織運営と、働きやすさのバランスを重視する意識の表れともいえる。

単純に出社日数を増減する議論だけでなく、職種や業務内容に応じた柔軟な勤務制度の設計やテレワーク環境の整備、評価制度の見直しなどを総合的に検討することが「働き手」のニーズとの合致につながる、といえるだろう。

人材確保や定着が経営課題となる中、働き方の選択肢は企業の競争力を左右する要素になりつつある。従業員の多様なニーズを踏まえながら、生産性とエンゲージメントを両立できる働き方を模索し、自社に最適なハイブリッドワーク環境の構築を進めていきたい。