社員の学習意欲「学ぶべきスキルの提示」で約3倍に　Schoo調査

株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森健志郎）は「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査を実施。人的資本経営やリスキリングへの関心が高まる中、学習環境を整備するだけでは十分ではなく、社員が学ぶ目的や身につけるべきスキルを明確に示すことの重要性が浮き彫りとなったことを報告した。

調査概要

「企業研修の学習定義と現場課題」に関する調査
調査期間：2026年5月28日～2026年5月31日
調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
調査対象：調査回答時に、従業員数1000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている①人事／②従業員と回答したモニター
調査人数：733人（①335人／②398人）
調査元：株式会社Schoo
モニター提供元：サクリサ
出典元：【社員の学習意欲が約3倍に】自発的な学習を促す「スキル定義」は、会社の学ぶべき内容の提示にあり！？（株式会社Schoo）

「継続して自発的に学習」は3割弱

本調査では「会社から指定された必須研修以外は学習していない」と回答した従業員は44.0％。「継続して自発的に学習している」は28.1％にとどまった。

「学ぶべきスキルの提示」で学習意欲は約3倍に

一方で「身につけるべきスキル」が提示されていない従業員に対し「スキルが提示されたら自発的に学習したいか」をたずねたところ「非常にそう思う」「ややそう思う」を合わせて約7割が意欲を示した。

また、スキルが提示されている環境では、自発的に学習している割合は39.9％となり、提示されていない場合の20.0％を大きく上回っている。

さらに人事担当者への調査では、全従業員にスキル定義を提示している企業の6割以上が、eラーニングやLMSの利用率・受講率の向上を実感していることもわかった。

学習定着には「実務と結び付ける運用」が不可欠

さらに、学習意欲が高まっても実際の行動につながるとは限らないことも明らかになった。

スキルを提示されていない従業員の約7割が「提示されれば学びたい」と回答したものの、実際に継続して自発的に学習している割合は約4割にとどまっている。意欲と行動の間にはギャップが見られている。

自発的に学習を続けている従業員に理由をたずねると「業務の課題解決や生産性向上に直結するため」が58.0％で最多だった。スキル定義を示すだけでなく、学んだ内容を実務で活用する機会や上司によるフォローなど、継続的な運用体制を整えることが学習定着のカギになるといえるだろう。

まとめ

本調査では、社員の学習意欲を高めるには、研修コンテンツを用意するだけではなく「何を身につけるべきか」を明確に示すスキル定義が重要であることが示された。

また、学習意欲を実際の行動につなげるには、学びを業務と結び付ける運用や、上司による継続的なフォローが欠かせないことも明らかになっている。

人事・総務担当者としては、研修受講率や実施回数だけで教育施策を評価することに加え、求めるスキルを職種や役割ごとに明文化し、習得後に実務で活用できる機会や評価制度まで含めて設計することが重要だろう。人的資本への投資効果を高めるためにも、学習の「提供」と「運用」を一体で見直し、自発的に学び続ける組織づくりを進めていきたい。