「社内懇親会」5割超の企業が実施、ランチ開催も増加　くるめし調査

株式会社くるめし（本社：東京都渋谷区、代表取締役：小林篤昌）は、全国の20～59歳の男女600人を対象に「社内懇親会に関する調査」を実施した。その結果、社内懇親会を開催する企業は52.3％となり、前年から9.5ポイント増加したことが分かった。また、ランチタイムに実施する企業も増加しており、従来の「終業後の飲み会」以外の交流機会が広がりつつある実態が明らかとなった。

調査概要

2026年度「社内懇親会」に関する調査
調査対象：全国、20歳以上～59歳の男女 600人
調査方法：インターネット調査
調査実施時期：2026年4月
出典元：【リリース】【社内懇親会実態調査 2026】懇親会を開催する企業は9.5%増加し、全体で52.3%！（株式会社くるめし）
※リリース内で言及している「懇親会」は、全額会社負担もしくは、一部会社負担も含むのものを指す
※各グラフの数値は、小数点第2位を四捨五入のうえ表記しているため、合計が100%にならない場合がある
※リリース内の企業規模の定義は下記の通り
　スタートアップ・ベンチャー
　中小企業＝資本金5000万円～3億円以下・従業員50人～300人
　大企業＝最終業年度の資本金が5億円以上または負債200億円以上・従業員1000人以上

懇親会、5割超の企業で実施　社内開催も増加

調査では、52.3％の企業が社内懇親会を実施しており、前年より9.5ポイント増加した。また、懇親会を開催している企業のうち67.3％がオフィスを会場としており、社内のみで開催している企業も18.7％に上った。

社内開催のメリットとして最も多かったのは「気軽に開催できるから（32.9％）」で「社員が参加しやすいようにするため（31.8％）」が続いている。一方で「コスト削減のため」は26.7％となり、前年より6.4ポイント増加。物価高が続く中、会場費や移動費を抑えながら交流機会を設けようとする企業の姿勢がうかがえる。

ランチ開催が増加　出社だけではコミュニケーション不足も

懇親会の開催時間は「18時以降」が52.9％で最も多かったものの「12時～14時」のランチタイム開催は18.1％となり、前年から5.4ポイント増加した。特にスタートアップでは29.8％と高い割合を占め、勤務時間内に参加しやすい交流の場を設ける動きが広がっているようだ。

また、就業スタイルではフル出社が65.3％と最多だった一方で、職場のコミュニケーションに不満を抱く人は約6割に上った。

「業務に対するフィードバックがない（24.8％）」が最も多く「気軽な会話（雑談）が少ない」と回答した人は、フル出社でも19.9％に達している。出社機会が増えても、自然なコミュニケーションが生まれているとは限らないことがうかがえる。

まとめ

今回の調査から、社内懇親会は福利厚生の一環ではなく、コミュニケーション活性化や組織づくりの施策として定着しつつあることが可視化された。特に近年は、終業後の飲み会だけでなく、ランチタイムなど勤務時間内に実施する企業が増えており、多様な働き方に合わせて参加しやすい形式へと変化している。

一方で、フル出社の職場でもコミュニケーション不足を感じる従業員は少なくなく、単に出社日数を増やすだけでは組織内のつながりは強化されないことも示された。総務・人事部門では懇親会の開催有無だけでなく開催目的や時間帯、参加しやすさ、業務上のフィードバック機会なども含めてコミュニケーション施策全体を見直し、自社に適した交流の場づくりを進めていきたい。