中堅・中小企業の情シス約7割が自社セキュリティに不安　ジー・ブーン調査

ジー・ブーン株式会社（本社：東京都江東区、代表者：後藤稔行）は、中堅・中小企業の情報システム部門で働く20代～50代の会社員330人を対象に「中堅・中小企業の情報システム部門におけるサイバーセキュリティ対策の課題に関する意識調査」を実施。調査では、自社のサイバーセキュリティに不安を感じる人が67.9％に達し、対策のレベルが不十分だと考える人も51.5％にのぼった。

調査概要

調査名： 中堅・中小企業の情報システム部門におけるサイバーセキュリティ対策の課題に関する意識調査
調査主体： ジー・ブーン株式会社
調査期間： 2026年9月14日～9月16日
調査方法： インターネット調査
調査対象： 中堅・中小企業の情報システム部門で働く会社員（20代～50代の男女）
調査人数： 330人
モニター提供元： RCリサーチデータ
出典元：PR TIMESにてプレスリリースを配信しました（情シスBチーム）（ジー・ブーン株式会社）
※本調査における「中堅・中小企業」とは、従業員数1000名未満の企業を指す
※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0％にならない場合がある

情シス社員の67.9％が自社のセキュリティに不安

自社のサイバーセキュリティに不安を感じるかをたずねたところ「やや不安を感じる（51.8％）」が最多に。「とても不安を感じる（16.1％）」と、合わせて67.9％が不安を示した。

不安を感じているサイバーリスクや脅威について質問。「不正アクセスや標的型攻撃による顧客・社内情報の漏えい（44.2％）」「社員のITリテラシー不足による人為的ミス（フィッシング詐欺・誤送信など）（42.4％）」「ランサムウェア攻撃によるシステム停止やデータの暗号化・身代金要求（41.2％）」という結果だった。

また、自社で実施しているサイバーセキュリティ対策のレベルについては「どちらかといえば不十分だと思う（33.6％）」「不十分だと思う（17.9％）」と、合わせて51.5％が対策を不十分と評価していた。

対策強化の障壁は人材不足、約半数が他業務との両立に課題

続いて、自社のサイバーセキュリティ対策を強化する上で障壁となっている課題について質問。その結果「セキュリティ専門人材・IT担当者の不足（44.5％）」「自社に必要な対策に関する知識・ノウハウ不足（31.5％）」「セキュリティ対策予算の不足（28.8％）」といった回答が上位に挙げられた。

また、日常業務やDX推進など、自社から求められる他業務とサイバーセキュリティ対策の両立についても質問。「あまりできていない（41.8％）」「全くできていない（6.7％）」と、合わせて48.5％が否定的な回答を示している。

対策強化に必要だと思うこととしては「セキュリティ専門人材・IT担当者の採用・増員（37.6％）」「全社員向けのセキュリティ教育・研修（33.9％）」「最新の脅威・対策に関する情報収集（27.3％）」という結果になった。

まとめ

本調査では、中堅・中小企業の情報システム部門で働く人の67.9％が自社のサイバーセキュリティに不安を感じ、51.5％が対策のレベルを不十分と評価していることが明らかになった。対策強化の障壁として最も多かったのは専門人材・IT担当者の不足であり、約半数は日常業務やDX推進などとの両立にも課題を感じている。

これらの結果から、セキュリティ対策の必要性を認識していても、人員や知識、予算の制約に加え、他業務との兼ね合いも課題となっていることが読み取れる。

限られた人員で対策を進めるにあたり、専門人材の確保や外部支援の活用、全社員へのセキュリティ教育など、調査で挙げられた障壁と必要な取り組みを照らし合わせ、優先順位を整理したい。