「正社員の就業意識」10年分のデータで振り返る変化　パーソル総研調査

株式会社パーソル総合研究所は、2017年から2026年までの「働く10,000人の就業・成長定点調査」のデータを二次分析し、正社員の働き方や就業意識の変化をまとめたレポートを公開した。2019年から2026年にかけて、仕事のやりがいを重視する「やりがい志向型」が129万人減少した一方、効率的なキャリア形成を志向する「キャリア・タイパ型」は202万人増加したと推計。また、職場外での学びや成長志向、管理職意向も低下しており、働きやすさの整備が進む一方で、社員の成長意欲や仕事への前向きさをどう促すかが課題となっているようだ。

調査概要

調査名：パーソル総合研究所「働く10,000人の就業・成長定点調査」
調査対象：全国の男女15～69歳の就業者10000人
調査方法：調査会社モニターを用いたインターネット定量調査
調査時期：2017年より毎年2～3月に実施
実施主体：株式会社パーソル総合研究所
分析対象：2017年～2026年調査の20～59歳の正社員（事業部長相当以上の職位は除外）
分析上の留意点：就業意識の類型化は、一部設問が未聴取のため2019年以降を対象としている。分析テーマにより対象年、年齢、職位などが異なる。
出典元：10年分のデータで振り返る働く人・職場の変化（株式会社パーソル総合研究所）

キャリア形成の効率を重視する「キャリア・タイパ型」が増加

同研究所は、仕事選びで重視することや希望する働き方などから、正社員の就業意識を6タイプに分類。2019年から2026年にかけての変化を見ると、仕事そのものにやりがいを求める「やりがい志向型」は129万人減少。一方、キャリアの糧となる経験を効率よく積み、早期のキャリア形成を目指す「キャリア・タイパ型」は202万人増加したと推計された。また「生活志向型」も59万人増加しているという。

「キャリア・タイパ型」は仕事への熱意が低い層ではなく、希望労働時間は6タイプの中で最も長い。早期に専門性や裁量を獲得し、キャリアを確立しようとする傾向が特徴だ。年代・性別で見ると、同タイプの構成比の伸びは若年層で顕著となっており、女性20～34歳では88.0％、男性20～34歳では49.1％増加した。

学び・成長志向や管理職意向が低下　職場の「低体温化」が顕在化

正社員の仕事に対する意識にも変化が見られている。2021年から2026年までの5年間で、職場外での学びは9.9ポイント、成長志向は13.8ポイント、管理職意向は7.4ポイント低下した。同研究所は、こうした仕事に対する前向きさの低下を「職場の低体温化」と捉えている。

就業意識のタイプ別に比較すると、近年増加している「キャリア・タイパ型」や「生活志向型」は、減少している「やりがい志向型」と比べ、学び行動や成長志向が相対的に低い傾向にあった。同研究所は、こうした就業意識の構成変化が、職場の低体温化の一因となっている可能性を示唆している。

また、成長に対する捉え方にもタイプごとの違いが見られた。「キャリア・タイパ型」は「やりがい志向型」と比べ、目の前の仕事を遂行する能力が高まることを成長と捉える傾向が強いようだ。

さらに、成長志向のある正社員のうち、仕事を通じた成長を実感している割合は「キャリア・タイパ型」で73.6％となり「やりがい志向型」の69.6％を上回ったことが判明。一方、成長を実感している人のうち、会社から求められる成果を出していると感じる割合は、「キャリア・タイパ型（51.6％）」が「やりがい志向型（60.3％）」を下回った。本人の成長実感と会社が求める成果への実感との間にギャップが生じている可能性が示されている。

まとめ

今回の分析からは、正社員の就業意識が、仕事そのもののやりがいだけでなく、効率的なキャリア形成や生活との両立を重視する方向へ変化していることが読み取れる。

一方、職場外での学びや成長志向、管理職意向は低下しており、働きやすさの整備だけでは社員の成長意欲を十分に捉えきれない状況も示された。特に、キャリア・タイパ型では成長実感が高い一方、会社が求める成果を出しているという実感は相対的に低い。

こうした分析結果から、社員が望む成長と企業が期待する成果の方向性をすり合わせ、学びを実際の業務成果につなげる育成・評価の仕組みが重要だと考えられる。社員の就業意識の変化を把握し、働きやすさと成長機会の両立を図る人材マネジメントを検討したい。