【企業の人事担当者アンケート】69.1%の企業が「ウェルビーイング」の重要性を実感

「顔の見えるライフスタイル」の実現を目指す株式会社UPDATER(所在地:東京都世田谷区、代表取締役:大石英司)の空気環境対策事業「みんなエアー」は、人事担当者123名を対象に、「ウェルビーイング」への取り組みに関する実態調査を実施した。
調査概要
「ウェルビーイング」への取り組みに関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年1月31日〜同年2月2日
有効回答:人事担当者123名
調査結果詳細はこちら
69.1%の企業が「ウェルビーイング」への取り組みの重要性を実感

「Q1.あなたは、「ウェルビーイング」への取り組みの重要性が高まっていると思いますか。」(n=123)と質問したところ、約7割の企業が重要性を実感していることがわかった。
「ウェルビーイング」「ハピネス」などが社内で話題に上がるか

「Q2.あなたの勤め先において、「ウェルビーイング」、「ハピネス」などが話題に上がることはありますか。」(n=123)と質問したところ、約6割が「ある」と回答した。
6割の企業が「ウェルビーイング」への取り組みを実施

「Q3.あなたの企業では「ウェルビーイング」への取り組みを実施していますか。」(n=123)と質問したところ、約6割の企業で実施していることがわかった。
「ウェルビーイング」の取り組み内容

Q3で「積極的に取り組んでいる」「やや取り組んでいる」と回答した方に、「Q4.「ウェルビーイング」への取り組みで実施しているものをお答えください。(複数回答)」(n=75)と質問したところ、「社内コミュニケーション向上の施策」が73.3%で最多となった。
「ウェルビーイング」に取り組んでいない理由

Q3で「あまり取り組んでいない」「全く取り組んでいない」と回答した方に、「Q6.取り組んでいない理由/ハードルを教えてください。(複数回答)」(n=48)と質問したところ、「自社に合う取り組みがわからない」が31.2%、「社内説得が難しい」が18.8%という回答となった。
従業員の「ウェルビーイング」の状態が可視化できる施策

Q6で「従業員の状態が測定できない」と回答した方に、「Q8.従業員の「ウェルビーイング」の状態が可視化できる施策があったら利用したいと思いますか。」(n=6)と質問したところ、「非常にそう思う」が50.0%、「ややそう思う」が33.3%という回答となった。
まとめ
今後も、働き方の多様化や、人材定着に向けた環境作りが強く求められていくことが予想されており、各企業がどのような取り組みを実施していくのか、注目が集まることだろう。
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