Job総研『2022年 スマホ使用の実態調査』”歩きスマホ”9割が経験あり

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、2,235人の社会人男女を対象に「2022年 スマホ使用の実態調査」を実施した。同調査はスマホの所有率や使用目的及び使用時間、また”歩きスマホ”の経験とその際に危険と感じた経験有無などについて調査した。

スマホ使用に関する実態

2007年に日本で初めてスマートフォン（以下スマホ）が発売されてからその普及率は現在9割超（総務省：令和３年通信利用動向調査の結果より）となり、老若男女に使用される生活必需品となりつつある。

また電子マネーやICカードの普及、またショッピングや情報収集など、スマホの利便性が上がる一方、その依存度も同時に高まる傾向にある。コロナ禍での行動制限によって在宅時間の増加や、対面のコミュニケーションが困難になったことも相俟って、スマホの使用時間やその使用目的などにも影響が出て、依存度が高まっていると予測される。

そこでJob総研では社会人男女2,235人を対象に、スマホの所有率や使用目的及び使用時間、また”歩きスマホ”の経験とその際に危険と感じた経験有無などについて調査した「2022年 スマホ使用の実態調査」を実施した。

調査概要

調査対象者　　　　　：全国 / 男女 / 18～50代
調査条件　　　　　　：1年以内～10年以上勤務している社会人
　　　　　　　　　　　20人～1000人以上規模の会社に所属
調査期間　　　　　　：2022年8月31日～9月5日
サンプル数　　　　　：2,235人
調査方法　　　　　　：インターネット調査

調査結果サマリー

・携帯電話の所有率99.1%で内スマホ所有率は100%　「所有しない」の回答20代が8割
・全体の87.7%がスマホの使用目的に「プライベート関連」と回答　「仕事関連」は10.8%
・1日の平均使用時間は5時間　プライベート関連で4時間、仕事関連は1時間
・全体の87.9%が歩きスマホの経験あり　その際に「危険を感じた経験」73.3%
・歩きスマホの危険度は認識していても「やめられない」の声顕著

会社概要

会社名　　　　　　　　：株式会社ライボ
設立　　　　　　　　　：2015年2月3日
代表取締役　　　　　　：小谷 匠
所在地　　　　　　　　：〒150-0043　東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容　　　　　　　：キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営

まとめ

スマホは今や生活必需品と位置付けできるとても便利なものだが、今一度スマホの正しい使用を意識的に自己管理すると共に、マナーを守った使用を心がけることがこれまで以上に必要になりそうだ。