【2024年卒 就職活動TOPIC】入社後の配属希望と確定状況【株式会社リクルート】

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘）のより良い就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：栗田貴祥）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施した。

配属先の確定について

就職先を決める前に、配属先が確約されていた方が良いかを聞くと、「確約されている方が良い」「どちらかというと確約されている方が良い」と回答した割合は約8割となった。

民間企業への就職が確定している学生に、配属先が確定した（する）時期を聞くと、入社を決める前までに配属先が確定していた学生は、全体では27.1％で、就職先を決める前に配属先が「確約されている方が良い」と回答した学生では40.8％。確約希望のあった学生の半数以上が入社を決める前に配属先が確約されていない状況であることが分かる。

また、配属先について確約してほしい内容は、「職種」が60.5％で最も高く、「勤務地」が59.6％で次に高い結果となった。

配属先を明示してほしい時期を聞くと、「配属確約での応募」は14.0％、「選考時」は19.3％、「内々定・内定取得時」は18.0％、「内々定・内定取得後～入社を決める前まで」は22.3％、「入社を決めた後～入社前まで」は20.9％で、希望明示時期は学生の志向や状況によってさまざまだ。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：2024年卒業予定の大学生および大学院生に対して、『リクナビ2024』にて調査モニターを募集し、モニターに登録した学生4567人（内訳：大学生3574人/大学院生993人）
有効回答数：大学生 1165人/大学院生 437人
調査実施期間：2023年6月12日～6月19日
調査機関：就職みらい研究所

リクルートグループについて

1960年の創業以来、リクルートグループは、就職・結婚・進学・住宅・自動車・旅行・飲食・美容などの領域において、一人ひとりのライフスタイルに応じたより最適な選択肢を提供してきた。現在、HRテクノロジー、マッチング＆ソリューション、人材派遣の3事業を軸に、60を超える国・地域で事業を展開している。

まとめ

多様化する個人の志向や価値観に合わせて、配属先に対する不安を取り除くための柔軟な対応をとっていくことが、採用戦略実現に向けた一手となり得るかもしれない。