人事施策で従業員の「被支援感」が高まるほどエンゲージメントも上昇傾向　リクルートMS調査

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：山﨑淳）は、従業員規模50名以上の会社に勤める25歳～59歳の正社員8376名に対して行った「働く人の本音調査2024」から、分析結果の第3弾を公表した。今回は会社の「人事施策（人材開発施策）」の魅力や効果に焦点を当てたレポートで、人事施策が従業員にどのような影響をもたらすのか、その実態が明らかに。人事担当者はぜひ目を通していただきたい。

調査概要

調査対象：従業員規模が50名以上の会社に勤める25歳～59歳の正社員（大卒もしくは大学院卒。一部業種、役員以上の役職者を除外）
調査方法：インターネット調査
項目数：189問
実施時期：2024年3月19日〜3月29日
有効回答数：スクリーニング調査：1万117名／本調査8376名
出典元：働く人の本音調査2024 第3回「人事施策を増やすと、従業員の会社へのエンゲージメントは高まるのか？」（株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）
※％は小数点第2位で四捨五入されているため、文中・表中の数値を足し上げた値と合計の数値が一致しない場合もある

従業員に人気のある研修と社会背景

本調査によると、最も人気がある人事施策は「個人選択型研修（38.1％）」で、次いで「ITスキル取得支援（39.4％）」が続くという。同社はその背景として「現代の日本ではキャリア自律が急速に広まっており、自分が身につけたいスキルを選択して受講する『個人選択型研修』へのニーズが高くなっていることが考えられる」と解説する。

また、魅力を感じる人事施策について年代別の分析結果も報告されており、若手が対象の「OJTリーダー制度」はもちろん、若い世代ほど「ITスキル取得支援」や「語学海外留学支援」を魅力的に感じていることが明らかとなった。

必須研修も実施率は半数以下　人事施策の希望と実態に乖離？

続いて、人事施策の実施率について。最も実施されている階層別研修などの「必須研修」であっても、実施率は半分以下の47.3％にとどまったという。次いで「OJTリーダー制度」が34.2％、「個人選択型研修」は33.1％となり、非常に少ない「語学海外留学支援」や「MBA海外留学支援」はわずか5％程度だった。

また、それぞれの人事施策に「魅力を感じている」と回答した人のうち、その施策が会社で実施されていない人の割合を示すデータからは、魅力的に感じるとの回答割合が高かった「個人選択型研修」が51.4％、「ITスキル取得支援」が65.8％と、従業員は魅力を感じていても、実際は会社での実施率が高くないことがわかる。

人事施策はエンゲージメント上昇に効果的

同社は次に、従業員が「会社は自分の成長を支援してくれている」と感じているかどうかの【被支援感】に注目。人事施策を積極的に実施する会社の従業員ほど、被支援感を実感する傾向にあることを報告した。

さらに、被支援感に関する回答得点別に会社へのエンゲージメントの平均値を見ると「会社から成長支援されていると感じている従業員ほど、会社へのエンゲージメントが高い傾向」となっていることもわかった。

また、人事施策ごとに被支援感や会社へのエンゲージメントとの相関係数を算出したデータから「個人選択型研修（0.26、0.17）」「必須研修（0.25、0.16）」「ITスキル取得支援（0.21、0.14）」は、被支援感や会社へのエンゲージメントと相対的に関連が強いことがうかがえる。

同社は、特に「個人選択型研修」や「ITスキル取得支援」は、従業員人気が高く、まだ実施していない会社も多いことから、新たに実施する上で狙い目の人事施策だと提言している。

まとめ

人事施策は従業員の能力開発はもちろんのこと、エンゲージメントの上昇にもつながることが改めて示唆された結果となった。同社がレポート内で「狙い目」と提言した施策などを中心に、今後の施策について検討してみてはいかがだろうか。

同社は参考データとして、パーソナリティタイプ（創造重視タイプ／結果重視タイプ／調和重視タイプ／秩序重視タイプ）によって、魅力を感じる人事施策は変動するとも報告している。従業員の声に耳を傾けながら、施策の充実を図ることが重要と言えそうだ。