災害時の不安「トイレ」が最多も「備えている」は約4割　大幸薬品調査

大幸薬品株式会社（本社：大阪市西区、代表取締役社長：柴田高）は、全国の20歳〜69歳の男女1095名を対象に「災害時のトイレ防災に関する意識調査」を実施した。9月1日の「防災の日」を前に、災害時のトイレに関する意識や備えの実態を明らかにしたものだ。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳～69歳
有効回答数：1095人
調査時期：2026年7月10日～7月13日
出典元：災害時の不安1位は「トイレ」66.1％、でも備えはわずか4割　"流してはいけない"を約半数が知らない実態も（大幸薬品株式会社）

非常用トイレの備えは4割「必要だが未購入」が最多

本調査ではまず、災害時に不安に感じることを質問。「トイレが使えないこと（66.1％）」が最多となり「飲料水の不足（61.2％）」「食料の不足（57.9％）」を上回った。

しかし、自宅に備えている防災用品では「飲料水（76.3％）」「非常食（66.5％）」「懐中電灯・ランタン（62.9％）」に対し「非常用トイレ（41.3％）」は低い割合だった。重要性が高く認識されている一方で、備蓄は進んでいないようだ。

非常用トイレを備えていない人に理由を質問。「必要だと思っているが、まだ購入できていないから（24.1％）」が最も多く挙げられた。次いで「飲料水や非常食の備えを優先しており、トイレまで意識が向いていなかったから（22.0％）」「災害時に自宅でトイレに困る状況を想定したことがなかったから（20.3％）」が続いている。

また、非常用トイレを備えている人のうち「20回分以下（56.5％）」を占めたことが判明。1人1日5回、7日分として35回分が1つの目安とされており、家族の人数に応じて必要量を確認することが重要となる。

「水があれば流してよい」など、災害時のトイレ知識にも課題

大きな地震の直後、断水していなくても排水設備の安全が確認できていない場合のトイレの使用について質問。「排水管などの安全が確認できるまで流さないほうがよい」と正しく認識していた人は54.1％と、約半数だった。

「汲み置きの水などがあれば流してよい（22.3％）」「問題なく流してよい（12.5％）」「わからない（10.8％）」を合わせると、45.6％が安全確認前にトイレを流してしまう可能性があることが分かった。

災害時にトイレの水を流すことで、起こり得るリスクについて質問。「排水管が破損していると汚水が逆流することがある（50.4％）」「建物の下の階に汚水漏れが広がることがある（45.8％）」「安全確認まで水を流さず携帯用トイレを使うべき（38.4％）」と、知識を持っている人は約4〜5割にとどまった。また、これらのリスクを「いずれも知らなかった」と回答した人も21.7％いたという。

まとめ

災害時のトイレについて、今回の調査結果は従業員に周知しておきたい情報が多く含まれている。防災というと飲料水や非常食などの備蓄に目が向きやすいが、トイレの備えも健康や安全を守るために欠かせないものだ。特に「必要だと思っているが、まだ購入できていない」人が多いことからも、正しい情報を知ることが具体的な備えを始めるきっかけになると考えられる。

企業として防災訓練や社内報、イントラネットなどを通じて情報を共有し、従業員自身が自宅や外出先で必要な備えを考える機会をつくりたい。企業としての備蓄はもちろんす、従業員一人ひとりが家族も含めた備えにつなげられるよう、日常的な防災啓蒙に役立てたい。