学生の44%はすでに「3年以内の転職」に前向きな姿勢　ペンマーク調査

株式会社ペンマーク（本社：東京都目黒区、代表取締役：横山直明）は、全国の学生407名を対象に、Z世代の就業意識調査の一環として「3年以内の転職可能性」に関するアンケート調査を実施した。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：Penmarkを利用中の全国の学生および、過去にPenmarkを利用していた社会人（Z世代）
総回答者数：594人（本設問への有効回答者数：407人）
出典元：【Z世代の就労意識調査2025】学生の44%はすでに「転職予備軍」、”とりあえず3年”の裏で高まるキャリアの流動性（株式会社ペンマーク）

4割超の「転職予備軍」カギを握るのは「様子見」の3割か

本調査では「あなたは新卒で入社した会社を、3年以内に転職する可能性があると思いますか？ご自身の考えに最も近いものを5段階評価（1が低い、5が高い）でお選びください。」という設問に対し、下記の回答割合が示された。

1：23.6%
2：32.4%
3：30.7%
4：10.6%
5：2.7%

転職可能性が低い「評価1・2」の合計は56.0%と過半数を占めるものの「評価3〜5」は44.0%で、3年後のキャリアを決めかねている、あるいは転職に前向きな姿勢を示す人も決して少なくないことがわかる。

同社はこの結果に対して「3」と回答した30.7%の「様子見」層を、いかに定着させるかが重要だと提言する。入社後の実体験が、成長実感や心理的安全性が不足するものであれば、転職へと踏み切らせる十分な動機になり得ると指摘した。

まとめ

流動性の高さが示されたZ世代に対して、企業としてどのようにアプローチしていくべきなのだろうか。同社が指摘するように、入社後にどのような実体験を積ませていくかは、重要なカギとなりそうだ。

同社はZ世代の定着において、個々の志向に寄り添うアプローチが不可欠だと提言。画一的な制度の制定にとどまらず、若手一人ひとりと向き合い、適切なサポートや業務設計、機会の創出などに取り組んでいく重要性を示している。

そうした入社後のビジョンも明確に見せながらの採用活動とすることで、ミスマッチの防止にもつながり、さらに定着への効果が高まるとも考えられる。改めて自社の取り組みについて見直す機会としてみてはいかがだろうか。